『日本の現場 』 地方紙で読む 2016

『日本の現場 』 地方紙で読む 2016          

早稲田大学ジャーナリズム研究所／編           早稲田大学出版部              2016.10

　戦後70年と戦争経験者、憲法と平和、基地問題、東日本大震災と福島原発事故のいま、「熊本」の衝撃、差別の実相と人権、子どもと貧困…。日本の地方紙18紙36本の連載記事を紹介し、日本の現実をえぐりだす。

　Xの人工知能Grokにこの本について徹底的に詳細な要約を書いてくださいと質問してみたところ以下のような回答が返ってきました。

　『日本の現場　地方紙で読む 2016』

早稲田大学ジャーナリズム研究所／編
早稲田大学出版部　2016年10月刊行
（A5判・368ページ／定価2,800円＋税）書籍概要全国の地方紙・ブロック紙44紙が「2016年の自地域でもっとも重要な記事」を1本ずつ持ち寄り、
早稲田大学ジャーナリズム研究所が全文再録＋解説を付けた
「日本列島1年分を44の現場で読む」まさに現代日本の群像劇。2016年という年は

• 熊本地震（4月）
• 米軍属女性遺棄事件（沖縄・5月）
• 相模原障害者施設殺傷事件（7月）
• 鳥取中部地震（10月）
• 糸魚川大火（12月）
  という災害・事件が連続した「日本の激動の年」だった。
  本書はそれらを東京発の全国紙ではなく、
  「その現場にしかいない地方紙の目線」で記録した、
  日本で最も重厚な「2016年現代史」である。

44紙の掲載記事一覧（一部抜粋）

1. 熊本日日新聞　「益城町役場が崩れた朝」
   → 4.16本震で役場が全壊、職員が瓦礫の中で指揮を続ける様子を克明に
2. 沖縄タイムス　「元米軍属による女性遺棄事件　全貌」
   → 全国紙が「元海兵隊員」と誤報したのを正し、軍属の実態を暴く
3. 神奈川新聞　「相模原19人殺害　植松聖が残した言葉」
   → 事件後すぐに独占インタビュー、優生思想の原点を暴く
4. 山形新聞　「最上小国川　ダム計画白紙撤回までの20年」
   → 住民運動が国を動かした歴史的勝利
5. 新潟日報　「柏崎刈羽原発　再稼働同意は誰が決めるのか」
   → 県知事・市長・議会の三すくみ状態を詳細に
6. 河北新報　「震災5年　仮設住宅はまだ4,000世帯」
   → 東北復興の遅れを数字で突きつける
7. 静岡新聞　「南アルプスユネスコエコパーク登録　裏で起きたこと」
   → 地元反対を押し切った県の強引な手口
8. 琉球新報　「辺野古埋め立て承認撤回　知事の最後の戦い」
   → 翁長雄志知事の遺言的決断
9. 日本海新聞（鳥取）　「震度6弱　鳥取で初めて」
   → 地震空白地帯で起きた衝撃
10. 山陰中央新報　「糸魚川大火　12時間で150棟焼失」
    → 年末の大火を詳細に記録

本書の構成

• 各記事全文再録（見出し・本文・写真そのまま）
• 早稲田ジャーナリズム研究所による解説（約1,500字）
  → なぜこの記事を選んだのか／取材の裏話／全国紙との違い
• 巻末に「2016年地方紙十大ニュース」ランキング

特に衝撃的な記事ベスト5（読者・研究者の評価）

1. 沖縄タイムス「元米軍属女性遺棄事件」
   → 全国紙が「元海兵隊員」と誤報したのを即座に訂正、軍属問題の本質を突く
2. 熊本日日新聞「益城町役場崩壊」
   → 役場が全壊しながら公務員が瓦礫の上で職務続行する写真が圧巻
3. 神奈川新聞「植松聖インタビュー」
   → 事件後48時間以内に独占、優生思想の危険性を日本で最初に警告
4. 琉球新報「翁長知事最後の会見」
   → ガン公表直後の辺野古埋め立て承認撤回会見を全文掲載
5. 河北新報「震災5年　仮設まだ4,000世帯」
   → 国が「復興は順調」と言う裏で、現実はこうだった

2025年現在の価値

• 2016年は「地方紙が全国紙を凌駕した年」と言われる
  → 特に沖縄・熊本・相模原の3大事件で顕著
• 本書はジャーナリズム学校の教科書として現在も使用
• 早稲田大学は2017年以降も毎年刊行を計画したが、
  「2016年があまりにも濃すぎて超えられない」と断念（公式コメント）

一言で言うと「2016年の日本を44の地方紙が44の現場から切り取った、
　東京発のニュースでは絶対に見えない“本当の日本”」全国紙を読むだけでは絶対にわからない、
日本が2016年に実際に何を経験したかが
1ページごとに突き刺さる、
現代日本研究に必携の「もう二度と作れない記録」です。
（早稲田大学図書館では貸出禁止・閲覧室のみ利用の扱い）

　

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