『3.11の想定外のM9以降,見直しを迫られる地震研究の最前線 』

『3.11の想定外のM9以降,見直しを迫られる地震研究の最前線 』

 徹底検証!南海トラフ地震と首都直下地震 ニュートンムック                           

ニュートンプレス             2016.11

東北地方太平洋沖地震の真相や熊本地震の詳報、そして危険な活断層や地震予測の可能性など、地震研究の最前線を紹介。発生確率が高い南海トラフや首都圏の大地震については、そのメカニズムや被害予測をくわしく解説する。

　先日、Ｎｅｗｔｏｎ別冊の『3.11の想定外のM9以降,見直しを迫られる地震研究の最前線 』という本を文京区立図書館で借りて読んでみました。

　『3.11の想定外のM9以降,見直しを迫られる地震研究の最前線 』には、これから30年以内に東日本大震災にも匹敵する巨大地震が起きることが想定されると書かれています。

　Ｍ９（マグニチュード９）の巨大地震、「東日本大震災」は想定されていなかった巨大地震だったとも書かれています。

東日本大震災では2万2228人の方々が亡くなっています。（復興庁　2025年3月11日時点）そのうち災害関連死（震災関連死）は3808人にのぼるということです。

Xの人工知能Grokに東日本大震災の被害について徹底的に詳細な記事を書いてくださいと質問したところ以下のような記事が出来ました。

東日本大震災の被害：未曾有の惨禍とその詳細導入：2011年3月11日の未曾有の災害2011年3月11日午後2時46分、東北地方太平洋沖を震源とする巨大地震が発生した。マグニチュード9.0（Mw）とされ、日本観測史上最大級の地震となった。この地震は「東北地方太平洋沖地震」とも呼ばれ、通称「東日本大震災」として知られる。地震の規模は阪神・淡路大震災の約1,000倍に相当し、最大震度7を観測した宮城県栗原市を中心に、東北地方から関東地方まで広範囲に激しい揺れを引き起こした。しかし、地震そのものの被害以上に深刻だったのは、それに伴う大津波の発生である。津波の高さは最大で40.1メートルに達し、三陸海岸を中心に壊滅的な被害をもたらした。さらに、福島県の東京電力福島第一原子力発電所（以下、福島第一原発）での事故は、放射能漏洩という二次災害を引き起こし、長期的な影響を及ぼした。この震災は、死者・行方不明者2万2,332人（2025年3月時点、震災関連死を含む）、経済損失約16兆～25兆円という未曾有の規模となった。 本記事では、これらの被害を徹底的に詳細に解説する。データは政府発表や信頼できる公的資料に基づく。人的被害：命の喪失とその内訳東日本大震災の人的被害は、地震・津波・原発事故の複合要因で発生した。2025年3月1日時点で、死者15,900人、行方不明者2,520人、負傷者6,242人を記録している。 これに震災関連死（避難生活のストレスや持病悪化による間接死）が加わり、総死者数は19,747人に上る。 死因の内訳

• 溺死: 全体の90.64%（14,308人）を占め、津波が主因。高齢者や女性、子どもが特に脆弱だった。
• 圧死・倒壊: 4.23%（建物崩壊による）。
• 焼死: 0.92%（火災による）。
• その他: 原発事故関連の放射線被曝や避難中の事故。

死者の年齢別内訳では、60歳以上が約65%を占め、震災孤児は1,120人（主に福島県）。障害者死者数は約628人、学生（園児・児童・生徒含む）は約628人。 行方不明者は主に津波で海に流されたもので、2025年現在も捜索が続く。地域別死傷者数被害は東北3県に集中したが、関東地方にも及んだ。以下は令和4年3月1日現在の都道府県別データ（死者・行方不明者、住家被害含む）。

都道府県	死者・行方不明者	全壊住家	半壊住家	負傷者
岩手県	6,253	31,438	48,194	1,228
宮城県	11,786	59,718	92,035	4,060
福島県	4,167	20,973	37,393	636
茨城県	67	2,363	11,368	1,439
千葉県	24	1,265	3,972	1,034
栃木県	4	71	1,116	2,122
群馬県	2	8	110	1,327
埼玉県	3	2	30	1,764
神奈川県	1	0	0	1,015
東京都	8	0	0	1,135
合計	22,315	115,838	194,218	14,760

（出典: 総務省消防庁、令和4年版地方財政白書） 福島県の死者3,943人のうち、原発関連死が1,368人以上を占める。津波被害：沿岸部の壊滅地震発生から約30分後、津波が三陸海岸を襲った。最大波高は岩手県釜石沖で6.61m以上、宮古沖で6.23m以上を観測。浸水面積は宮城県327km²、福島県112km²、岩手県58km²に及び、人口密集地帯を直撃した。 具体的な被害例

• 岩手県陸前高田市: 津波高10m超、死者1,756人。市街地の9割が浸水、奇跡の「高田松原」（1本の松が残存）が象徴。
• 宮城県石巻市: 死者3,196人。閖上地区で町全体が消滅、避難所や病院が水没。
• 宮城県気仙沼市: 死者1,203人。漁港施設が全壊、火災も発生し「気仙沼大火災」と呼ばれる。
• 福島県相馬市・南相馬市: 死者450人以上。浜通り地域で農地・漁業が壊滅。

津波は北海道から東京湾まで到達し、液状化現象も茨城・千葉で発生。浦安市（千葉県）では住宅地が沈下、被害額734億円。 農地23,600haが流失・冠水、塩害で農業復旧に数年を要した。インフラ被害：交通・生活基盤の崩壊震災は広範なインフラ破壊を引き起こし、復旧に多大な時間を要した。交通インフラ

• 道路: 4,198箇所損壊、東北自動車道が寸断。岩手・宮城・福島で1万6,000人孤立。
• 鉄道: 東北新幹線590カ所損傷、気仙沼線など7線区で23駅流失、線路60km流出。JR東日本の総被害額2,200億円。
• 空港: 仙台空港滑走路冠水、ターミナル浸水で1ヶ月停止。花巻・三沢空港も被害。
• 港湾: 石巻港・気仙沼港壊滅、漁船2万3,000隻流失。

生活インフラ

• 電力: 東北電力管内440万戸、東京電力管内404万6千戸停電。福島第一事故で全国原発停止、計画停電実施。
• 水道: 17道県で140万戸断水、給水車210台派遣。
• 通信: 海底ケーブル損傷、携帯基地局停波。移動電源車で復旧。
• 住宅: 全壊128,529戸、半壊240,284戸（2012年1月時点）。

これらの被害は、物流混乱を招き、石油供給不足で全国的な燃料パニックが発生した。経済的被害：国家規模の損失政府試算で直接被害額16兆9,000億円（2011年6月時点）、世界銀行は史上最大の自然災害経済損失と評価。 復興費用は10年間で32兆円。内訳

• 建物・住宅: 約10兆円。
• インフラ: 道路・鉄道・港湾で約5兆円。
• 産業: 漁業（ワカメ・サンマ被害）、製造業（半導体工場停止）、農業（農地塩害）。
• 間接損失: GDP押し下げ0.5%、サプライチェーン混乱でトヨタなど全国企業影響。

被災地域の広さ（241市区町村、10都県）が特徴で、復興特需は一時的な経済活性化をもたらしたが、利権問題も指摘された。 福島第一原発事故：放射能汚染の惨禍地震・津波で全電源喪失した福島第一原発では、1～3号機で炉心溶融（メルトダウン）が発生。国際原子力事象評価尺度レベル7（チェルノブイリ同等）。放射性物質の大量放出で、福島県浜通りを中心に汚染が広がった。 被害詳細

• 放射能汚染: セシウム137等が土壌・海洋に拡散。福島県の除染費用1兆円超。いわき市などで一時20μSv/h超の放射線量。
• 避難者数: ピーク時16万人（2011年5月）。2025年8月時点で福島県内4,646人、県外19,336人、総計26,906人。 避難区域：警戒区域（20km圏内）、計画的避難区域（高線量地帯）。浪江町・双葉町は人口ほぼゼロ。
• 健康・社会影響: 震災関連死2,343人（福島県）。精神的問題（PTSD等）が子どもの25.9%に。廃炉作業は30～40年かかる見込み、放射性廃棄物処理が課題。

事故は国際的な支援を呼び、IAEAの調査も行われたが、住民の帰還は遅れている。地域別詳細被害岩手県

• 死者5,146人、浸水面積58km²。陸前高田市で市街地9割壊滅、人口密度1,900人/km²の密集地が直撃。大槌町役場水没、職員・住民多数死亡。

宮城県

• 死者10,571人、浸水面積327km²。石巻市閖上地区で4,674人死亡、仙台市荒浜で高齢者施設全滅。気仙沼市で漁業被害額1,000億円超。

福島県

• 死者3,943人。相馬・いわきで津波450人死亡に加え、原発事故で避難長期化。南相馬市で農地汚染、漁業自粛。

関東地方

• 茨城県：液状化で鹿行大橋崩落、死者66人。
• 千葉県：浦安市液状化、被害額734億円。
• 東京都：江東区火災・液状化、死者8人。

その他、青森・秋田などで余震被害。長期影響と復興の課題震災から14年（2025年現在）、復興は進むが課題山積。

• 人口流出: 岩手県-14.97%、宮城県-4.92%、福島県-15.08%。避難者2万9,000人余り。
• 経済・社会: 復興予算32兆円でインフラ再建が進むが、精神的健康問題（体調不良と余震相関）。環境面で海藻漂着による漁業影響。
• 教訓: 防潮堤高さ向上、伝承施設建設。廃棄物1,843万トン処理完了（2017年）。

結論：記憶と教訓の継承東日本大震災は、自然の脅威と人間の脆弱性を露呈した。被害の総括は数字では測れず、失われた命と地域の絆の再生が続く。復興の象徴として、震災遺構の保存が進められ、二度と繰り返さぬための教訓として後世に伝えられるべきだ。詳細データは内閣府防災情報ページなどで確認を。

　この本を読んでの感想は以下です。

　Ｍ９（マグニチュード９）の「東日本大震災」の教訓も踏まえて、Ｍ９（マグニチュード９）クラスの巨大地震が起きることが想定されているようです。怖ろしいと思いました。

　2016年に起きた熊本地震も、震度７の大きな揺れが、二回続けて起きた異例の地震だったとも書かれています。

　2011年以来、頻発している地震のことも踏まえて、今後、想定される、「南海トラフ地震」「首都直下地震」についても書かれています。

　東京都で起きる可能性の高い、「首都直下地震」について今後、30年以内に起きる可能性は７０％程度と考えられているそうです。

　首都直下地震が起きると、東京23区の約7割の地域は震度６強以上で揺れると想定されているそうです。

「震度６強」とは立っていることが困難になるくらいの揺れだそうです。

「震度６強」の状況とは以下のようなものだそうです。

●屋内の状況　

固定していない重い家具のほとんが動き、転倒する。戸が外れて飛ぶことがある。

●屋外の状況　

多くの建物で、壁のタイルや窓ガラスが破損、落下する。補強されていないブロック塀のほとんどが崩れる。

●木造建築　

耐震性の低い住宅では倒壊するものが多い。耐震性の高い住宅でも壁や柱がかなりは損するものがある。

●鉄筋コンクリート　

耐震性の低い建物では倒壊するものがある。耐震性の高い建物でも壁や柱が破壊するものがかなりある。

●ライフライン　

ガスを地域に送るための導菅、水道の排水施設に被害が発生することがある。一部の地域で停電する。広い地域でガス、水道の供給が停止することがある。

●地盤」・斜面

地割れや山崩れなどが発生することがある

1981年以前に建てられた古い木造家屋は倒壊するだろうと書かれています。

震度７の揺れを観測する地域では多くの車両が脱線する可能性が高いと考えられると書かれています。

地震の被害を最小限に抑えるためにも耐震建築の重要性なども書かれています。

「耐震」に関しては

　昔の耐震基準で建てられた古い木造の一軒家やアパートなどの木造集合住宅が倒壊し、局地的に壊滅的な被害になると推測されている。過去の地震の震度と全壊率の関係から、揺れによる住宅の全壊は約４８万棟に達する想定されていると書かれています。

　日本各地で頻発して起きている地震のことを考えると、東京都、関東地方でも大きな地震が起きることも想定されているとの記事を読むと、大きな地震が起きたらどうしようと思ってしまいます。

　これだけの地震と揺れによる被害が想定されていながら、東京都、区などの自治体は何か、対処策を講じているのでしょうか？

　僕の家には東京都からも文京区からも耐震診断の調査は来ていません。

　これだけの地震と、揺れによる被害が想定されていながら、耐震診断にも来ない国、東京都、文京区などの自治体は、一体、何を考えているのでしょうか？

　少し、不思議に感じました。

2024年1月1日に発生した能登半島地震では震度6強だった珠洲市や輪島市でも現在の基準を最低限満たしている建物は倒壊は免れ、中川准教授は耐震補強がされていなかった古い木造住宅に被害が集中した可能性があるとしています。と報じられています。

（NHK　2024年1月22日　珠洲市や輪島市では耐震基準満たした建物は倒壊免れる揺れ　より）

2024年2月22日の朝日新聞の記事によると、地震保険の加入率は東京都では60％くらいのようです。地震保険の掛け金は1年間で4万円くらいのようです。僕の家は地震保険には加入していません。

　

（朝日新聞　2024年2月22日　地震保険加入、地域でばらつき　宮城８９％・熊本８５％…東京６１％・長崎５４％　より）

2024年6月25日のNHKの報道によると、

能登半島地震の建物の被害について、新しい耐震基準が設けられた1981年から基準が厳しくなる2000年よりも前に建てられた木造住宅などの3割が全壊や半壊だったということです。

　

（NHK　2024年6月25日　能登半島地震 新耐震以降で2000年より前の住宅 全壊 半壊3割余　より）

2024年12月25日の北陸朝日放送の報道によると、

能登半島地震の災害関連死は発災3ヶ月以内が8割で70代以上が239人で全体の9割を超えるということです。発災から死亡までの期間では3ヶ月以内が206人で全体の8割を占めるということです。死亡原因は地震のショックなどによる肉体的・精神的負担、電気・水道が使えないことによる肉体的・精神的負担のようです。奥能登では断水解消までに約5ヶ月要したことも大きな要因のようです。

（北陸朝日放送　2024年12月25日　能登地震関連死　発災３カ月以内の死亡が約８割　より）

先日、図書館で借りて読んだ本、『3.11の想定外のM9以降,見直しを迫られる地震研究の最前線 』の内容はとても怖ろしかったです。

早稲田大学探検部関係者には是非、ご一読していただきたい本です。

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