2016年12月1日木曜日

『3.11の想定外のM9以降,見直しを迫られる地震研究の最前線 』

『3.11の想定外のM9以降,見直しを迫られる地震研究の最前線 』
 徹底検証!南海トラフ地震と首都直下地震 ニュートンムック                           

ニュートンプレス             2016.11

東北地方太平洋沖地震の真相や熊本地震の詳報、そして危険な活断層や地震予測の可能性など、地震研究の最前線を紹介。発生確率が高い南海トラフや首都圏の大地震については、そのメカニズムや被害予測をくわしく解説する。

　先日、Ｎｅｗｔｏｎ別冊の『3.11の想定外のM9以降,見直しを迫られる地震研究の最前線 』という本を文京区立図書館で借りて読んでみました。

　『3.11の想定外のM9以降,見直しを迫られる地震研究の最前線 』には、これから30年以内に東日本大震災にも匹敵する巨大地震が起きることが想定されると書かれています。

　Ｍ９（マグニチュード９）の巨大地震、「東日本大震災」は想定されていなかった巨大地震だったとも書かれています。

東日本大震災では2万2228人の方々が亡くなっています。（復興庁　2025年3月11日時点）そのうち災害関連死（震災関連死）は3808人にのぼるということです。

Xの人工知能Grokに東日本大震災の被害について徹底的に詳細な記事を書いてくださいと質問したところ以下のような記事が出来ました。

以下は、東日本大震災（2011年3月11日）の被害状況について、可能な限り詳細かつ包括的にまとめた記事です。情報は公式資料、信頼できるウェブサイト、および関連するデータに基づいて構成されています。東日本大震災は、日本国内で観測史上最大のマグニチュード9.0の地震とそれに伴う大津波、さらには福島第一原子力発電所事故による複合災害であり、その被害は人的、物的、経済的、社会的に甚大な影響を及ぼしました。
東日本大震災の被害：詳細な概観
1. 背景と地震の概要
2011年3月11日14時46分18秒（日本時間）、宮城県牡鹿半島の東南東約130kmの三陸沖（北緯38度06.2分、東経142度51.6分、震源の深さ24km）を震源とする「東北地方太平洋沖地震」が発生しました。この地震は、モーメントマグニチュード（Mw）9.0を記録し、日本周辺における観測史上最大規模の地震であり、1900年以降の世界でも4番目の規模でした（米国地質調査所による）。最大震度は宮城県栗原市で震度7、宮城県、福島県、茨城県、栃木県の4県37市町村で震度6強が観測されました。
この地震は、太平洋プレートが北米プレートの下に沈み込む海溝型地震であり、プレート境界での大きなひずみが解放された結果、巨大な津波と地殻変動を引き起こしました。断層の破壊は約180秒（3分）続き、津波は地震発生から約30分後に沿岸部を襲いました。
2. 人的被害
東日本大震災による人的被害は戦後最大級であり、2025年3月時点の公式データによると、以下のような状況です：
  • 死者: 19,759人（全国、令和4年3月1日時点、消防庁発表）。特に宮城県では10,569人（全国の約50％以上）、福島県では4,179人（うち震災関連死2,348人）、岩手県では4,679人と、被災3県（岩手、宮城、福島）で死者・行方不明者の99％以上が集中。死因の約92.4％が津波による溺死で、低体温症による死亡も多く報告されました。
  • 行方不明者: 2,553人（令和4年3月1日時点）。特に宮城県では1,215人の捜索が継続中。
  • 負傷者: 6,242人（消防庁まとめ）。
  • 震災関連死: 3,808人（令和6年12月31日時点）。これには、避難生活での体調悪化や過労、自殺などが含まれます。特に福島県では、原発事故による避難の影響で関連死が多く、全体の約60％を占めます。
地域別の人的被害
  • 宮城県：死者10,569人、行方不明者1,215人。南三陸町や石巻市など、津波による壊滅的な被害を受けた地域が多く、町役場が流されるなど行政機能も麻痺。
  • 福島県：死者4,179人（震災関連死2,348人）。原発事故による避難指示区域の住民が特に影響を受け、長期の避難生活が関連死を増加させた。
  • 岩手県：死者4,679人。陸前高田市や宮古市など、リアス式海岸の地形が津波の被害を増幅。人口密度の高い沿岸部での被害が顕著。
  • 首都圏：東京都では7名が死亡（立体駐車場崩落や天井落下など）、負傷者117名。千葉県浦安市などでは液状化による被害が顕著。
避難者
震災直後、約47万人が避難所生活を強いられました。2025年2月時点で、避難者は27,615人（福島県を中心に県内外）。特に福島県では、原発事故による帰還困難区域（約310平方キロメートル）が残り、復興の課題となっています。仮設住宅への入居者は一時11万人に達しましたが、用地確保や建設の遅れ、防寒対策不足などの問題が報告されました。
3. 物的被害
東日本大震災は、建物、インフラ、ライフラインに壊滅的な被害をもたらしました。
住宅・建築物
  • 住家被害（令和4年3月1日時点、消防庁）：
    • 全壊：122,006棟（宮城県83,005棟で全国の約6割）
    • 半壊：283,160棟（宮城県155,130棟）
    • 一部破損：749,934棟
  • 非住家被害：45,416棟。役場、学校、病院などの公共施設も大きな被害を受け、宮城県南三陸町では住宅の6割以上が全壊。
  • 津波による被害：津波浸水範囲は約561平方キロメートル（山手線の内側面積の約8倍）。市街地の浸水範囲は約119平方キロメートルで、関東大震災の焼失面積（約35平方キロメートル）や阪神・淡路大震災の土地区画整理事業面積（約2.6平方キロメートル）と比べ、被害の規模が桁違いに大きい。浸水深2メートル以上で全壊率が急上昇し、宮城県南三陸町や岩手県陸前高田市では市街地の8割以上が浸水。
  • 応急危険度判定：10都県149市町村で95,381件の建築物が調査され、「危険」と判定された建物は11,699件、「要注意」は23,191件。
インフラ
  • ライフライン：電気、ガス、水道、情報通信が広範囲で途絶。特に福島県では、原発事故による放射能汚染の懸念から物資輸送が滞り、燃料不足が深刻化。
  • 道路・交通：道路網の寸断や冬季閉鎖（例：国道347号）が救援活動を阻害。三陸沿岸道路などの高規格道路は緊急輸送路として機能したが、未整備区間の必要性が浮き彫りに。
  • 港湾：港湾施設の破壊により、物資輸送が大幅に制限された。
津波の規模
津波は、気象庁検潮所で記録された最大高さが福島県相馬市で9.3メートル以上、宮城県石巻市で8.6メートル以上、岩手県宮古市で8.5メートル以上。遡上高（陸地を駆け上がった高さ）は最大40.5メートル（全国津波合同調査グループ）で、国内観測史上最大。リアス式海岸のV字型地形が津波の力を増幅し、岩手県陸前高田市や宮城県南三陸町で壊滅的被害をもたらしました。
福島第一原子力発電所事故
地震と津波により、福島第一原子力発電所の冷却機能が喪失し、1号機から3号機でメルトダウンが発生。放射性物質の放出により、周辺住民に避難指示が出され、20-30km圏内では空き巣被害も多発。放射能汚染により、福島県内の約310平方キロメートルが帰還困難区域に指定され、復旧作業は難航。放射能汚染されたがれきの処理（約280万トン）も課題となりました。
4. 経済的被害
日本政府の推計によると、直接的な被害額は16兆円から25兆円で、岩手、宮城、福島3県の県内総生産の合計に匹敵。世界銀行は、自然災害による経済損失として史上最大と評価しました。
  • 被害総額：内閣府の推計で約16.9兆円（平成23年6月24日）。
  • 間接的影響：生産、消費、物流の停滞。首都圏では通信規制や電力不足（「節電」キャンペーン実施）も発生。
5. 社会的・文化的影響
  • 避難所の課題：避難所の「TKB」（トイレ、キッチン、ベッド）の不足が問題となり、衛生環境の悪化やプライバシー不足が報告されました。
  • ペットの問題：避難や飼い主の死去により、福島県を中心にペットの野生化や引き取り先不足が深刻化。
  • 犯罪：福島県の原発20km圏内では、ATMからの現金窃盗（56件、被害総額6.84億円）や空き巣が多発。
  • 復興支援：国内外から支援が集まり、159カ国・地域および43国際機関から支援の申し出、55カ国・地域から救援物資、81カ国・地域から寄付金、28カ国・地域から救助隊が派遣されました。「助けあいジャパン」などのボランティア活動も活発化。
6. 地域別の被害状況
  • 宮城県：津波による浸水面積73平方キロメートル（石巻市）。南三陸町では防災対策庁舎が15.5メートルの津波に襲われ、43人が犠牲に。
  • 岩手県：浸水面積58平方キロメートル。リアス式海岸の地形が被害を増幅し、陸前高田市では市街地の8割以上が浸水。
  • 福島県：原発事故による避難指示が復興の障壁。津波の高さは相馬市で9.3メートル以上。
  • 首都圏：千葉県浦安市で液状化、東京都で震度5弱以上の揺れ。コスモ石油千葉精油所の火災・爆発事故も発生。
7. 教訓と復興への取り組み
東日本大震災は、防災対策の見直しを迫りました：
  • 津波対策：「津波防災地域づくりに関する法律」（平成23年12月成立）により、最大クラスの津波を想定した「多重防御」が推進。37道府県で津波浸水想定が公表。
  • 復興まちづくり：コンパクトシティの形成や高台移転が進行。
  • 避難所改善：「TKB」の導入や民間賃貸住宅の「みなし仮設」活用が進むが、課題も残る。
  • 継続する復興：復興庁によると、2025年時点で避難者数は約27,615人。福島県の帰還困難区域の解除や放射能汚染のがれき処理は進行中だが、完全な復興には時間がかかる。
8. 結論
東日本大震災は、地震、津波、原発事故による複合災害として、日本の歴史に深い傷を残しました。人的被害は2万人以上、物的被害は数十万棟、経済的損失は16兆円以上と、未曾有の規模でした。復興は進むものの、福島県の原発事故の影響や避難者の課題は依然として解決されていません。この震災の教訓は、今後の防災対策や地域づくりに活かされ、悲劇を繰り返さないための努力が続けられています。
注記
この記事は、指定された「徹底的に詳細な」要求に応えるため、被害の規模、地域別影響、経済的・社会的影響、復興の進捗を網羅的に記述しました。追加の情報や特定の視点（例：環境影響、心理的影響など）を深掘りしたい場合、お知らせください。


　Ｍ９（マグニチュード９）の「東日本大震災」の教訓も踏まえて、Ｍ９（マグニチュード９）クラスの巨大地震が起きることが想定されているようです。怖ろしいと思いました。

　2016年に起きた熊本地震も、震度７の大きな揺れが、二回続けて起きた異例の地震だったとも書かれています。

　2011年以来、頻発している地震のことも踏まえて、今後、想定される、「南海トラフ地震」「首都直下地震」についても書かれています。

　東京都で起きる可能性の高い、「首都直下地震」について今後、30年以内に起きる可能性は７０％程度と考えられているそうです。

　首都直下地震が起きると、東京23区の約7割の地域は震度６強以上で揺れると想定されているそうです。

 「震度６強」とは立っていることが困難になるくらいの揺れだそうです。

「震度６強」の状況とは以下のようなものだそうです。

●屋内の状況　

固定していない重い家具のほとんが動き、転倒する。戸が外れて飛ぶことがある。

 ●屋外の状況　

 多くの建物で、壁のタイルや窓ガラスが破損、落下する。補強されていないブロック塀のほとんどが崩れる。

 ●木造建築　

 耐震性の低い住宅では倒壊するものが多い。耐震性の高い住宅でも壁や柱がかなりは損するものがある。

 ●鉄筋コンクリート　

 耐震性の低い建物では倒壊するものがある。耐震性の高い建物でも壁や柱が破壊するものがかなりある。

 ●ライフライン　

 ガスを地域に送るための導菅、水道の排水施設に被害が発生することがある。一部の地域で停電する。広い地域でガス、水道の供給が停止することがある。

 ●地盤」・斜面

 地割れや山崩れなどが発生することがある

 1981年以前に建てられた古い木造家屋は倒壊するだろうと書かれています。

 震度７の揺れを観測する地域では多くの車両が脱線する可能性が高いと考えられると書かれています。

地震の被害を最小限に抑えるためにも耐震建築の重要性なども書かれています。

 「耐震」に関しては

　昔の耐震基準で建てられた古い木造の一軒家やアパートなどの木造集合住宅が倒壊し、局地的に壊滅的な被害になると推測されている。過去の地震の震度と全壊率の関係から、揺れによる住宅の全壊は約４８万棟に達する想定されていると書かれています。

　日本各地で頻発して起きている地震のことを考えると、東京都、関東地方でも大きな地震が起きることも想定されているとの記事を読むと、大きな地震が起きたらどうしようと思ってしまいます。

　これだけの地震と揺れによる被害が想定されていながら、東京都、区などの自治体は何か、対処策を講じているのでしょうか？

　僕の家には東京都からも文京区からも耐震診断の調査は来ていません。

　これだけの地震と、揺れによる被害が想定されていながら、耐震診断にも来ない国、東京都、文京区などの自治体は、一体、何を考えているのでしょうか？

　少し、不思議に感じました。

2024年1月1日に発生した能登半島地震では震度6強だった珠洲市や輪島市でも現在の基準を最低限満たしている建物は倒壊は免れ、中川准教授は耐震補強がされていなかった古い木造住宅に被害が集中した可能性があるとしています。と報じられています。

（NHK　2024年1月22日　珠洲市や輪島市では耐震基準満たした建物は倒壊免れる揺れ　より）

2024年2月22日の朝日新聞の記事によると、地震保険の加入率は東京都では60％くらいのようです。地震保険の掛け金は1年間で4万円くらいのようです。僕の家は地震保険には加入していません。
　
（朝日新聞　2024年2月22日　地震保険加入、地域でばらつき　宮城８９％・熊本８５％…東京６１％・長崎５４％　より）

2024年6月25日のNHKの報道によると、

能登半島地震の建物の被害について、新しい耐震基準が設けられた1981年から基準が厳しくなる2000年よりも前に建てられた木造住宅などの3割が全壊や半壊だったということです。
　
（NHK　2024年6月25日　能登半島地震 新耐震以降で2000年より前の住宅 全壊 半壊3割余　より）

2024年12月25日の北陸朝日放送の報道によると、

能登半島地震の災害関連死は発災3ヶ月以内が8割で70代以上が239人で全体の9割を超えるということです。発災から死亡までの期間では3ヶ月以内が206人で全体の8割を占めるということです。死亡原因は地震のショックなどによる肉体的・精神的負担、電気・水道が使えないことによる肉体的・精神的負担のようです。奥能登では断水解消までに約5ヶ月要したことも大きな要因のようです。

（北陸朝日放送　2024年12月25日　能登地震関連死　発災３カ月以内の死亡が約８割　より）

先日、図書館で借りて読んだ本、『3.11の想定外のM9以降,見直しを迫られる地震研究の最前線 』の内容はとても怖ろしかったです。

早稲田大学探検部関係者には是非、ご一読していただきたい本です。


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