『コロナ禍の東京を駆ける』緊急事態宣言下の困窮者支援日記稲葉剛／編 岩波書店 2020.11
コロナ禍による派遣切りに遭い、ネットカフェなどの拠り所を失い、追い詰められ、助けを求める人たち。それに対する行政の「水際作戦」の横行…。緊急事態宣言発出日以降の支援者の日記。Facebook掲載を書籍化。
先日、稲葉剛さんの活動する、つくろい東京ファンドのコロナ禍中の生活困窮者支援の活動の記録を書いている本を読みました。
僕が稲葉剛さんの著作を読むことになったのは、早稲田大学探検部33期で同期の中谷敏夫が心臓の病気で東京医大病院に入院し、お見舞いに行った帰りに、一緒にお見舞いに行った早稲田大学探検部33期で同期の桜井誠人に「ビッグイシューの挑戦」という本を手渡され、ビッグイシューのことを知り、稲葉剛さんを知り、稲葉剛さんの著作を読むことになりました。
ちなみに僕に「ビッグイシューの挑戦」を手渡した桜井誠人の愚かさについて書いている僕のブログは以下です。
「桜井誠人の愚かさ」
書名は「コロナ禍の東京を駆ける 緊急事態宣言下の困窮者支援日記」という本です。
Xの人工知能Grokに日本の新型コロナウイルスによる被害について徹底的に詳細な記事を書いてくださいと質問したところ以下のような回答が返ってきました。
以下は、日本における新型コロナウイルス（COVID-19）の被害状況について、2025年6月1日時点の情報を基に、詳細かつ包括的にまとめた記事です。被害状況を感染者数、死亡者数、後遺症、経済的・社会的影響、医療体制への負担、変異株の動向、感染対策の変遷など多角的な視点から解説します。なお、情報は厚生労働省、国立感染症研究所、NHK、朝日新聞などの信頼できる情報源を基に構成されていますが、最新の動向については継続的な確認が必要です。
日本における新型コロナウイルスの被害：2025年までの包括的分析
1. はじめに
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、2019年末に中国・武漢で初めて確認されて以来、世界的なパンデミックを引き起こし、日本でも深刻な影響を及ぼしました。2023年5月8日に感染症法上の分類が「2類相当」から「5類」に移行した後も、感染の波は繰り返し発生し、社会・経済・医療に多大な影響を与えています。本記事では、2025年6月1日時点での日本の新型コロナウイルスによる被害状況を詳細に分析し、その全体像を明らかにします。
2. 感染者数の推移
2.1 全数把握から定点把握へ
新型コロナウイルス感染症の感染者数の把握方法は、2023年5月8日の5類移行に伴い、「全数把握」から「定点把握」に変更されました。これにより、全国約5,000の定点医療機関からの報告に基づき、1定点あたりの週次感染者数が公表されています。この変更により、正確な総感染者数の把握は困難になりましたが、定点把握データから感染動向を推定することが可能です。
2024年の動向：2024年第18週から7週連続で感染者数が増加し、第29週（7月中旬）にピークを迎えました。その後、減少傾向に転じましたが、2024年第45週（11月初旬）から再び増加し、2025年第6週（2月3日～2月9日）から徐々に低下傾向にあります。2025年1月6日～1月12日には1定点あたり7.08人とピークを記録し、1月20日～1月26日には6.06人に低下しました（）。
最新データ（2025年5月）：厚生労働省の発表によると、2025年5月30日時点の定点当たり報告数は公表されていますが、具体的な数値は週次報告書（384KB）で確認可能です（）。感染者数は冬場に増加する傾向があり、2024年12月16日～22日には1定点あたり5.48人（全国で約27,120人）と報告されています（）。
2.2 都道府県別の状況
都道府県ごとの感染状況は、厚生労働省やNHKの特設サイトで確認できます。2025年1月時点では、北海道が感染者数の最多地域として報告されており、岐阜県も高い感染率を示しました（）。一方、沖縄県や秋田県、島根県では一時的に感染者数が減少する傾向が見られました。東京都では下水PCRサーベイランスデータにより、2025年1月以降も減少傾向が確認されています（）。
3. 死亡者数と重症者数
3.1 死亡者数の累計
新型コロナウイルスによる死亡者数は、2024年8月までに累計で13万人を超えました（）。5類移行後の2023年5月以降だけで約4万人が亡くなり、感染対策の緩和が死亡者数の増加に影響した可能性が指摘されています。Xの投稿では、2024年度だけで約35,000人の死亡者が出たとされており、インフルエンザの約20倍の致死率を持つとの主張もあります（）。ただし、この数字は公式発表と一致しない可能性があり、検証が必要です。
3.2 重症者数
重症者数のデータは、5類移行後は定点把握による報告が中心です。2023年5月以降、重症者数の公表は週次から月次に移行し、詳細なデータは厚生労働省や国立感染症研究所のサイトで確認できます（）。高齢者や基礎疾患のある人が重症化するリスクが高いとされており、特に冬場の感染増加期に重症者数が増加する傾向があります（）。
4. 後遺症（Long COVID）
4.1 後遺症の発生率と症状
新型コロナウイルスの後遺症（いわゆるLong COVID）は、感染者の約20％が何らかの症状を経験するとされています（）。主な症状には以下が含まれます：
2025年2月時点でも後遺症に関する研究が進行中であり、国立感染症研究所は2024年6月に後遺症実態調査を公表しました（）。特に若年層や軽症者でも後遺症が長期化するケースが報告されており、社会的影響が懸念されています。
4.2 血清疫学調査
国立感染症研究所の血清疫学調査によると、6ヶ月齢～11ヶ月齢の小児で抗S抗体保有割合が高いことが確認され、母体からの移行抗体の影響が示唆されています。このため、小児の後遺症リスク評価にはさらなる研究が必要です（）。
5. 変異株の動向
5.1 主な変異株
2025年5月時点で、日本で主流となっている変異株は以下の通りです：
オミクロン株（B.1.1.529）以降、変異株の監視はGISAID InitiativeやcovSPECTRUMを通じて行われており、2025年1月～2月のデータでは、日本での変異株の流行状況が減少傾向にあるものの、引き続き注意が必要です（）。
5.2 ワクチンと変異株
ワクチン接種は変異株に対する一定の効果が確認されていますが、再感染リスクや重症化予防効果は株によって異なります。2023年9月の研究では、BA.5オミクロン亜種に対するワクチンの防御効果が報告されています（）。また、東京科学大学と大阪医科薬科大学の研究チームは、変異株に対応可能な新たな抗ウイルス薬の候補を2025年1月に発表しました（）。
6. 経済的・社会的影響
6.1 経済的被害
新型コロナウイルスのパンデミックは、日本経済に深刻な影響を及ぼしました。2020年以降の緊急事態宣言や外出自粛要請により、観光業、飲食業、小売業などが大きな打撃を受けました。Xの投稿では、約300兆円の経済的損失が発生したとの意見も見られますが、公式な統計では正確な総額は不明です（）。
6.2 社会的影響
パンデミックは日本社会にも大きな変化をもたらしました：
メンタルヘルス：自粛生活や感染への不安から、うつ病や自殺者の増加が報告されています（）。
教育：学校の一時閉鎖やオンライン授業の導入により、子供たちの学習機会が制限されました。UNICEFの報告では、子供の健康と学習維持が課題とされています（）。
高齢者の孤立：高齢者の感染リスクを減らすための外出制限が、孤立感や認知機能の低下を招いたケースも報告されています。
7. 医療体制への負担
7.1 救急搬送の困難
新型コロナウイルスの流行により、救急搬送の困難事例が増加しました。消防庁の調査によると、2023年5月以前のピーク時には医療機関の受け入れ能力が逼迫し、救急搬送が遅延するケースが頻発しました（）。
7.2 医療機関の対応
定点医療機関の報告に基づくデータでは、2024年4月時点で検体採取人数やPCR検査の実施状況が公表されています（）。また、オンライン診療の導入が拡大し、軽症者の対応が効率化されました（）。しかし、高齢者や基礎疾患のある患者の重症化リスクが高く、医療資源の配分が課題となっています。
8. 感染対策の変遷
8.1 5類移行とその影響
2023年5月8日の5類移行により、感染対策は「自助」を中心とする方針に変更されました。これにより、マスク着用や換気、手洗いなどの基本的な対策が推奨されていますが、強制力は低下しました（）。Xの投稿では、5類移行後の感染拡大で約16,000～17,000人の死亡者が各波で発生しているとの指摘があり、対策の後退が被害拡大につながったとの意見も存在します（）。
8.2 ワクチン接種の進展
ワクチン接種は、重症化予防に一定の効果を発揮しました。2023年9月のデータでは、BA.5オミクロン亜種に対するワクチンの効果が確認されています（）。しかし、変異株の出現やワクチン効果の減衰により、追加接種（ブースター）の必要性が議論されています。
9. 国際的視点と今後の課題
9.1 国際比較
世界保健機関（WHO）やジョンズ・ホプキンス大学のデータによると、日本は欧米諸国に比べ感染者数や死亡者数の絶対数は少ないものの、人口動態や医療体制の違いを考慮する必要があります（）。2025年1月には、WHOが中国に対し新型コロナの発生源に関するデータ共有を求めており、ウイルスの起源問題は依然として未解決です（）。
9.2 今後の課題
後遺症対策：後遺症の長期的な影響を評価し、患者支援体制の構築が急務です。
医療体制の強化：感染波の繰り返しに備え、医療機関のキャパシティ向上が必要です。
経済的回復：中小企業の支援や出生率低下への対策が求められます。
情報公開：定点把握によるデータ制限の中、透明性のある情報提供が重要です。
10. 結論
新型コロナウイルスは、2025年6月1日時点でも日本に多大な影響を及ぼしています。感染者数は減少傾向にあるものの、死亡者数13万人以上、後遺症のリスク、経済的・社会的損失は深刻です。5類移行後の感染対策の緩和は生活の正常化を促した一方で、被害の拡大を招いたとの指摘もあります。引き続き、個人レベルの感染対策（マスク、手洗い、換気）と、科学的根拠に基づく政策が求められます。
参考文献
厚生労働省：新型コロナウイルス感染症に関する報道発表資料（,,,,）
国立感染症研究所：新型コロナウイルス関連情報（,）
NHK特設サイト：新型コロナウイルス感染者数データ（,,）
朝日新聞デジタル：新型コロナウイルス感染者数の推移（）
X投稿：@JYUNICHIKUWAKI
, @Kizashi_S
, @koichi_kawakami
（,,,）
注記：本記事は2025年6月1日時点の情報を基に作成されています。最新情報は厚生労働省や国立感染症研究所の公式発表をご確認ください。また、Xの投稿には未検証の情報が含まれる可能性があるため、公式データとの照合が必要です。
本では、コロナ禍で緊急事態宣言が発令された際に、稲葉剛さんのつくろい東京ファンドが、ホームページで、メールフォームを作ったところ、生活に困窮する人々から多くのメールが来て、福祉事務所に同行し、生活保護の申請をしたことが書かれています。
福祉事務所では、無料低額宿泊施設に生活困窮者が入れられることもあり、稲葉剛さんたちは、何とか福祉事務所と交渉して、アパートに住めるようにしたとのことです。
東京都でネットカフェに住んでいる人は4000人くらいいて、コロナ禍の緊急事態宣言で、ネットカフェが閉鎖され、住むところがなくなり、ステイホームをしたくても、住むところも無い状態の人が増えたことが書かれています。
携帯電話代も払えずに、携帯電話を止められ、フリーWi-Fiのあるコンビニなどに入り、フリーWi-Fiでつくろい東京ファンドのメールフォームにメールをした人も多くいたらしいです。
本当に生活に困窮する人がコロナ禍で増えて、住むところも無くなり、福祉事務所に行き、生活保護の申請をしたことが分かりました。
東京でもこのような生活困窮者を助ける団体があると思うと、少し嬉しくなりました。
先日は、稲葉剛さんのつくろい東京ファンドの生活困窮者支援の記録、「コロナ禍の東京を駆ける 緊急事態宣言下の困窮者支援日記」という本を読んだので本を読んでの感想を書いておきます。
早稲田大学探検部関係者には是非、ご一読していただきたい本です。
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